マンション購入を検討している人への定例意識調査を、不動産ビッグデータでビジネス展開するスタイルアクトが実施した。同社が運営するインターネットサイト「住まいサーフィン」の登録会員のうち、直近3ヶ月間に新築マンション販売センターに行った人を対象に行ったもので、今回で第32回目となる調査結果を公表した。

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この調査では、マンションが「買い時だと思う」の数値から「買い時だと思わない」の数値を差し引いて算出した値(マンション買い時DI)が-28.4ポイントと、前回の-6.7ポイントから21.7ポイントマイナス幅が拡大した。現在の物件価格を「高い」と回答したのは前回と同じく7割だが、1年後に価格が「上がる」と予想したのは51%と、前回調査よりも14ポイントも減少している。「上がる」との予測が5割になったのは3年ぶりで、不動産価格の上昇傾向が停滞しつつあることを消費者は実感しており、買い時感は減少しているという結果になった。

また、土地の仕入れ値、建物の建築費や資材費、デベロッパーの利益の積算で決まるのが、新築マンションの価格だが、これから販売される新築マンションは土地が高かった時期のものになるため、販売価格が大きく下がることはないと考えられる。このため、デベロッパーの値付けと消費者との価格意識にギャップが生じやすくなり、販売現場では、消費者が納得して購入するための工夫がさらに求められていくと思われる。

さらに価格が踊り場を迎えたと感じた消費者が多いため、売り時だと強く感じている人の割合は22%から36%と14ポイント上昇。そして、杭問題の発覚前後で「基礎や構造」について確認したいかどうかについては、発覚前は51%だったのに比べ、発覚後は78%が確認したいと回答(27ポイント増加)、関心の高さがうかがえる結果となった。

調査の詳しい結果についてはこちらへ。【https://www.sumai-surfin.com/enquete_result/index.php

■調査概要
□調査期間:2016年1月 5日~ 8日(116件)
□調査地域:全国

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