妊娠から出産までにいくら必要？ 出産費用の内訳と相場を徹底調査！

妊娠がわかると、嬉しい反面「これからのお金は大丈夫かな」と不安になってしまうかもしれません。そんな不安をやわらげるには、妊娠してから出産するまでにかかる費用の相場を確認しておくことが有効です。

この記事では、出産費用として何にいくらくらいかかるのか、どうすればそれらの費用を抑えられるのか、どの程度用意しておけばよいのか、解説します。

安心して出産に臨めるよう、ぜひ最後までチェックしてみてくださいね。

妊娠から出産までに病院に支払う費用の内訳

妊娠してから出産するまでのあいだ、何度も病院に通うことになります。出産にかかる費用の多くは「病院に支払う費用」だといえるでしょう。ここでは、出産までに病院に支払う費用とその内訳について見ていきましょう。

健診費用

「妊娠したかも」という段階から出産直前まで、定期的に通院して「妊婦健診」を受けるのが一般的です。妊婦健診は、赤ちゃんの成長具合を確認したりお母さんの健康を維持したりするために重要なものです。

妊婦健診は全部で14回程度が平均的な回数で、毎回5,000円～1万円程度の費用がかかります。

ちなみに、妊娠は病気ではないので、基本的に健康保険が適用されません。そのため通常の診察のように「3割負担」にはならず、全額が自己負担です。

ただ、ほとんどの自治体では、費用負担を抑えるために助成制度を用意しています。住んでいる地域によりますが、母子手帳と同時に「補助券」を受け取れるケースが多いです。それを使えば、すべての妊婦健診を合わせた自己負担額は3万円～10万円程度になるでしょう。

入院費用

出産の前後は、6～7日ほど入院するのが一般的です。国民健康保険中央会が2016年に行った出産費用に関する調査によれば、病院、助産所、診療所の合計における入院料の平均値は約11万円でした。

病院は助産所や診療所よりも入院日数が長く、入院料も高くなる傾向があります。病院だけに限って見ると、入院料の平均値は約15万円となりました。

分娩費用

入院料とは別に、分娩料もかかります。分娩料は、分娩（赤ちゃんがお腹から出てくること）にかかる費用のことで、医師の技術料や看護料などが含まれています。

先述の調査では、病院、助産所、診療所の合計における分娩料の平均値は約25万円でした。ただし、これは「正常分娩」の場合の平均値ですので、もし出産時に帝王切開や吸引分娩などの医療的な措置が必要になった場合には費用が変わってきます。詳しくは後述します。

新生児管理保育料

新生児管理保育料とは、生まれてきた赤ちゃん（新生児）を医療機関側が管理・保育するための費用のことです。赤ちゃんに対して行った検査や処置代なども含まれます。おおむね5万円程度が目安です。

その他の費用

上述の費用のほか、出産時には検査・薬剤料、処置・手当料などもかかります。

正常分娩の場合、妊婦健診を除いた出産費用の合計は、平均して約50万円となっています。

「50万円」と聞くと、とても負担が大きいように感じるかもしれません。ただ、後述しますが、かかる費用は人によって違いますし、出産育児一時金といった支援制度も利用できますよ。

出産費用が高くなる要因

出産時の費用の目安は50万円ですが、実際にいくらかかるかは人によって違います。ここからは、出産費用が変わる要因は何なのか、高額になりやすいのはどんな人なのか見ていきましょう。

出産する施設とオプション

出産費用は、どこで産むかによって大きく変わります。先述のとおり、助産所や診療所よりも病院のほうが費用は高くなる傾向がありますが、病院のなかでも差があります。大学病院は安く、総合病院、個人病院の順で高くなることが多いようです。

なかには、高級ホテルのような至れり尽くせりの充実したサービスが受けられる代わりに、100万円程度の費用がかかる病院もあります。また、費用の安い病院を選んだつもりでも、特別な検査や個室などのオプションを追加した結果、平均の倍程度の費用がかかる場合もあります。

費用の目安は、各病院の公式サイトなどに掲載されていることも多いです。妊娠したらできるだけ早い段階でどんな出産が理想かをイメージして、周辺の病院を調べ、どこで産むか決めておくのがおすすめです。

出産する地域

出産費用の平均値は、出産する都道府県によっても大きく異なります。都会ほど費用が高く、地方では比較的安く抑えられる傾向があります。

国民健康保険中央会の調査によれば、出産費用の全国平均は約50万円ですが、最も高い東京都では「約60万円」、最も安い鳥取県では「約40万円」となっています。どこで出産するかによって、実に1.5倍、20万円もの差がついているのです。

費用が気になるなら、先述の「産む病院」を選ぶ際に「産む地域」を意識するのも一つの方法です。場合によっては、東京で産むよりも地方の実家で里帰り出産したほうが、交通費を計算に入れても安く抑えられるかもしれません。

分娩方法

分娩方法によっても費用は変わってきます。自然出産のように、特に医療的な措置をすることなく問題なく産まれる「正常分娩」は、平均費用が約50万円です。

それに対し、帝王切開のように医療的行為が発生する「異常分娩」の場合は、60万円～80万円程度かかることも。麻酔で痛みをやわらげながら出産する「無痛分娩」も、60～70万円ほどかかることが多いです。

費用が高くなりがちな異常分娩ですが、正常分娩と違い、健康保険の対象になります。3割負担で済み、高額療養費制度（一定額以上の自己負担が発生したときに、限度額を超えた分が支給される制度）も利用できます。

また、異常分娩は民間の医療保険の対象になっていることも多く、保険会社に請求すれば給付金が受け取れる可能性が高いです。これらを勘案すれば、正常分娩より負担が少なくて済むこともありますよ。

出産費用が足りない場合はどうすればよい？

ここまで出産費用について見てきて、「貯金が少ないから出産費用が足りないかも…。」と心配になった人もいるかもしれません。

ただ、出産に関する公的支援制度はいくつもあります。出産育児一時金や出産手当金など、お金を受け取れる制度もありますので、ある程度カバーできるでしょう。

出産でお金がもらえる制度について知りたい人は、「出産費用の自己負担額を抑える方法｜出産前後で活用できる補助金まとめ」の記事をご参照ください。

原則42万円が受け取れる出産育児一時金には「直接支払制度」もあります。あらかじめ手続きしておけば、健康保険から直接病院に出産育児一時金が支払われ、出産費用にあてられます。

直接支払制度を利用すれば、まとまったお金を用意したり病院の窓口で高額な負担をしたりしなくても、出産育児一時金を差し引いた差額分の支払いだけで済みますよ。

さまざまな制度を活用してもまだ足りない場合は、親族に支援してもらう、ローンを利用するといった選択肢もあります。

余裕のある資金計画を立てよう

出産の費用は、支援制度などを活用すればある程度カバーできます。ただ、思いがけず切迫早産になってしまうなど、出産時のトラブルで負担が増えることもめずらしくありません。

また、出産育児一時金の直接支払制度を利用しない場合、出産育児一時金が支給されるのは早くても申請から1～2ヶ月後になるため、一旦まとまった資金が必要になります。

出産費用といえば病院に支払う金額だけに目が行きがちですが、そのほかにもマタニティーウエアやベビー用品の購入費用、里帰り出産のための交通費といった支出も予想されます。

さらに、出産が終わったら、次は子育てのための費用がかかるようになります。妊娠がわかったら、計画的にコツコツとお金を貯めていくようにしましょう。

そのためには、できるだけ早い段階で、今後かかる費用を見越して余裕のある資金計画を立てておくことが肝心です。必要な金額や時期の目安がわかれば、そこから毎月貯金に回すべき金額を逆算できます。

まとめ

出産時にかかる費用の目安は50万円程度です。ただ、費用が高くなる要因は複数存在しますし、出産に至るまでの妊婦健診にも、補助を利用しても数万円程度かかります。

数字だけ見ると高額で負担が重いように感じるかもしれませんが、公的支援制度でカバーできる部分も多いです。もちろん貯金があったほうが安心ですが、「貯金が少ない＝産めない」ではありませんので、心配し過ぎなくても大丈夫ですよ。

子どもを育てていくためには、出産費用だけでなく、その後も食費や教育費など多くの出費が見込まれます。余裕をもって子育てできるよう、早いうちからしっかりと資金計画を練っておきましょう。