住宅購入を検討するにあたり、慣れ親しんだエリアに絞って探している人も、どこに住むか悩んでいる人もいるでしょう。マイホームを購入する際、住宅購入者はこれから住む街をどのように探したのでしょうか。ARUHIマガジンによる「住宅購入に関する調査2022」の結果から紹介します。

街選びの情報収集方法は「訪問」「地図で確認」「口コミやプロの意見」

住む街を選ぶ際の情報収集方法

住む街を選ぶ際の情報収集方法
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より ※複数回答

住宅購入者と住宅購入検討者に住む街を選ぶ際の情報収集方法を複数回答で聞いたところ、「実際にその街に行ってみた・行く」が36.8%、「地図で周辺施設・店舗を確認した・確認する」が35.0%、「街の口コミや評判などを検索した・検索する」が32.8%、「不動産業者などに話を聞いた・聞く」が31.3%、「市区町村のホームページを見た・見る」が23.5%、「その街に詳しい友人・知人に話を聞いた・聞く」が19.3%でした。「特に何もしていない・しない」と回答した人は21.7%で、8割近くの人が街選びのために何らかのアクションを起こしていることが分かります。

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【未既婚別】住む街を選ぶ際の情報収集方法

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ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

未既婚別で見ると、子どものいない既婚世帯は「実際にその街に行ってみた・行く」割合が最も高い一方、「街の口コミや評判などを検索した・する」「その街に詳しい友人・知人に話を聞いた・聞く」の割合が低く、周囲の声よりも自分たちが目で見て感じたことを基準に住む街を決めていることが分かります。

独身・単身者は反対に「実際にその街に行ってみた・行く」割合が最も低く、口コミや友人・知人のアドバイスを参考に街を選ぶ人の割合が既婚者より多いという結果となりました。
子どもがいる世帯は、口コミの検索や不動産業者などの話を参考にした人の割合が高く、子育てのしやすさや学区の情報などを積極的に収集していると考えられます。

【世帯年収別】住む街を選ぶ際の情報収集方法

世帯年収別住む街を選ぶ際の情報収集方法
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

同様に、情報収集方法を世帯年収別で見ると、ほとんどの項目で世帯年収が上がるほど割合が高く、情報収集に積極的であることが分かりました。
一方、年収400万円未満の世帯は「その街に詳しい友人・知人に話を聞いた・聞く」の割合が高く、「特に何もしていない・しない」人が28.7%と3割近くを占めていました。

【男女別】住む街を選ぶ際の情報収集方法

男女別住む街を選ぶ際の情報収集方法
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

続いて、男女別で見てみると、「実際にその街に行ってみた・行く」が、男性は34.4%なのに対し、女性は40.7%と男性より5ポイント以上高い結果に。女性は実際に街を歩いてみたうえで住む街を決める人が多いようです。

【住宅購入者×物件種別】住む街を選ぶ際の情報収集方法

物件種別住む街を選ぶ際の情報収集方法
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

住宅購入者に限って物件種別ごとに住む街を選ぶ際の情報収集方法を見ると、「実際にその街に行ってみた」と回答した人は中古マンション購入者が最も多く50.0%。中古住宅の購入者は44.9%、土地付き注文住宅の購入者は42.4%、新築マンションの購入者は38.2%、注文住宅の購入者は32.7%、建売住宅の購入者は22.1%でした。中古住宅を購入する人のほうが住むエリアにこだわる傾向があるようです。

土地付き注文住宅の購入者も住む街を選ぶ際の情報収集をしっかりとしている傾向があり、実際に街を訪れるだけでなく、「地図で周辺施設・店舗を確認した」が36.4%と、ほかの物件種別と比べて多くなっています。
一方、注文住宅の購入者は3割以上が「特に何もしていない」と回答。これは元々住んでいたり、過去に住んでいた実家を建て替えて同居したりといったケースが多く、情報収集に重きを置いていないことが予想できます。

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まとめ

住む街を選ぶにあたり、最寄り駅までの距離や生活に必要な買い物スポットの充実、公園の有無などは現地に足を運ばなくても、インターネット検索などである程度の情報を得ることができます。しかし、実際に自分の足で歩いて、見て確かめることで得られる情報や気づくことも少なくありません。住み始めてから後悔しないように、しっかりと情報収集をして住む街を決めてくださいね。

【調査概要】
調査エリア:全国47都道府県
調査対象者:住宅購入経験者(直近1年以内)・検討者(直近3年以内)の25~69歳の男女
調査期間:2022年2月25日~3月2日
有効回答数:600サンプル
調査手法:クロス・マーケティングモニターへのインターネット定量調査
調査機関:株式会社クロス・マーケティング

※本記事の掲載内容は執筆時点の情報に基づき作成されています。公開後に制度・内容が変更される場合がありますので、それぞれのホームページなどで最新情報の確認をお願いします。
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