住宅購入の理由、 経済面では「家賃がもったいない」が5割以上 年代・家族構成で異なる傾向も|ARUHI「住宅購入に関する調査2022」

住宅購入を考えるにあたり、実際に買うという決断に至るきっかけやタイミングは人それぞれです。住宅を購入した人やこれから購入予定の人は、どのような理由で家を買うことに決めたのでしょうか。ARUHIマガジンによる「住宅購入に関する調査2022」の結果から紹介します。

【ライフステージ】子育てか、老後を見据えて住宅を購入?

ライフステージに関する住宅購入理由

ライフステージに関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

住宅購入者と住宅購入検討者にライフステージの観点から住宅購入の理由を聞いたところ、「子ども、家族のため」が43.8%、「老後のため」が31.8%、「結婚したため」が7.7%、「仕事の都合のため」が6.3%、「社宅・寮を出るため」が3.7%、「親の介護のため」が1.8%でした。

【年代別】ライフステージに関する住宅購入理由

年代別ライフステージに関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

ライフステージの観点による住宅購入理由を年代別で見ると、「子ども・家族のため」と回答した人は30代が最も多く60.3%で、全体の43.8%と比較してより15ポイント以上高い結果に。次いで40代が46.5%、20代が45.2%で、いずれも住宅購入の主な理由となっています。

50代以降は「老後のため」という回答が多く、50代が58.2%、60代が63.2%を占めています。年齢を重ねるほど、老後を意識した終の棲家として住宅購入を考えていることが分かります。

【未既婚別】ライフステージに関する住宅購入理由

未既婚別ライフステージに関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

ライフステージの観点による住宅購入理由を未既婚別で見ると、子どもがいる既婚者の85.8%が「子ども、家族のため」に住宅購入を決めています。
子どもがいない既婚者は「老後のため」の住宅購入が49.7%と半数近くを占め、次いで「子ども、家族のため」が18.5%、「結婚したため」が16.7%で、全体の7.7%と比べて大きな割合を占めています。

独身・単身者で最も多いのは「老後のため」で44.7%、次いで「仕事の都合のため」が16.5%で、それぞれ全体と比べて10ポイント以上高い結果に。子どもがいる既婚者は子どもや家族のために、子どものいない既婚者や独身・単身者は先々を見据えた住宅購入が多いことが分かります。

【生活環境】生活の質を上げたい人が増加傾向?

生活環境に関する住宅購入理由

生活環境に関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

住宅購入者と住宅購入検討者に生活環境の観点から住宅購入の理由を聞いたところ、「広い家に住みたい」が24.2%、「生活の質を上げたい」が23.0%、「立地・アクセスの良いところに住みたい」「住環境の良いところに住みたい」がともに15.3%、「新しい家に住みたい」が12.3%、「教育環境の良いところに住みたい」が4.0%、「部屋のカスタマイズやDIYがしたい」が2.5%でした。

2021年度の同調査結果と比較すると「立地・アクセスの良いところに住みたい」が、21.2%から15.3%と5.9ポイント減少し、「生活の質を上げたい」が20.8%から23.0%と2.2ポイント増加しています。在宅勤務の人が増え、より居住性を重視する人が増えたことも一因と考えられます。

【年代別】生活環境に関する住宅購入理由

年代別生活環境に関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

生活環境の観点による住宅購入理由を年代別で見ると、30代の人は「広い家に住みたい」という回答者の割合が最も高く、33.0%を占めています。次いで20代が23.8%、40代が21.8%で、子育て世代を中心に家の広さを重視していることが分かります。

一方、「立地・アクセスの良いところに住みたい」「住環境の良いところに住みたい」と回答した人の割合は年齢が上がるほどに高くなる傾向が見られ、便利な場所で暮らしたいという思いがうかがえます。

【未既婚別】生活環境に関する住宅購入理由

未既婚別生活環境に関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

生活環境の観点による住宅購入理由を未既婚別で見ると、「広い家に住みたい」人の割合が最も高いのは子どもがいる既婚者で38.7%。全体の24.2%と比較して15ポイント近く高く、子育てには広い家が必要だと考えている人が多いことが分かります。

「生活の質を上げたい」人の割合が最も高いのは独身・単身者で32.9%でした。全体の23.0%と比較して約10ポイント高い結果となり、ライフステージの観点による住宅購入理由で、老後や仕事の都合を考えて住宅購入を考えた人が多かった結果と照らし合わせると、先々の生活や仕事環境を見据えて住環境を整えたい人が多いと推測できます。

【物件種別】生活環境に関する住宅購入理由

物件種別生活環境に関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

生活環境の観点による住宅購入理由を物件種別で見ると、建売住宅は「広い家に住みたい」の割合が高く39.0%、「新しい家に住みたい」も22.1%と、ほかの物件種別と比べて高い割合を占めています。
また、戸建てを購入した(購入したい)人は「広い家に住みたい」と回答した割合が高く、マンションを購入した(購入したい)の人は「立地・アクセスの良いところに住みたい」と回答した割合が高いという結果に。戸建て派は広さを、マンション派は立地を重視していることが分かります。

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【経済面】住宅ローン金利や住宅価格の動向を見ながら住宅購入か

経済面に関する住宅購入理由

経済面に関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

住宅購入者と住宅購入検討者に経済面の観点から住宅購入の理由を聞いたところ、「家賃がもったいない」が53.2%と過半数を超える結果に。家賃を支払い続けるよりも、資産として残せる持ち家を得たい人が多いようです。次いで「住宅ローン金利が低い」が13.3%、「不動産の資産を持ちたい」が10.8%、「居住中の賃貸住宅の更新時期が迫っている」が7.2%、「住宅価格が買い時だから」が5.8%、「税制優遇があるから」が5.2%でした。

【年代別】経済面に関する住宅購入理由

年代別経済面に関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

経済面の観点による住宅購入理由を年代別で見ると、すべての年代で「家賃がもったいない」の割合が最も高いことは共通で、次いで20~40代は「住宅ローン金利が低い」ことを理由とする人が多い結果に。特に20代は19.0%、30代は20.1%を占め、若い世代は住宅ローン金利の動向をチェックしながら住宅購入のタイミングを見極めている人が多いことが分かります。

一方、50~60代は「不動産の資産を持ちたい」人の割合が高く、50代が14.8%、60代が15.8%という結果に。「住宅価格が買い時だから」と回答した人も多く、50代の11.5%、60代の10.5%を占めていることから、コストパフォーマンスを重視した住宅購入を求めている傾向がうかがえます。

【未既婚別】経済面に関する住宅購入理由

未既婚別経済面に関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

経済面の観点による住宅購入理由を未既婚別で見ると、「家賃がもったいない」の割合が最も高いことは共通ですが、独身・単身者は「居住中の賃貸住宅の更新時期が迫っている」「不動産の資産を持ちたい」がともに12.9%で、全体よりも高い結果となりました。

一方、子どもがいる既婚者は「住宅ローン金利が低い」が18.4%と全体の13.3%よりも5ポイント以上高く、少しでもお得なタイミングで住宅を購入したい人と考えている人が多いようです。

【物件種別】経済面に関する住宅購入理由

物件種別経済面に関する住宅購入理由
ARUHI「住宅購入に関する調査2022」調査結果より

経済面の観点による住宅購入理由を物件種別で見ると、中古で住宅を購入している人は特に「家賃がもったいない」ことを理由に住宅を購入する傾向にあり、中古マンションの購入者・購入検討者の65.5%、中古住宅の購入者・購入検討者の61.2%を占めています。

一方、建売住宅の購入者・購入検討者は「住宅ローン金利が低い」が16.9%、「住宅価格が買い時だから」が11.7%でいずれも全体より高い傾向で、少しでも抑えた金額で住宅を購入したい思いが感じられます。

また、注文住宅の購入者・購入検討者は「税制優遇があるから」が18.4%と全体より10ポイント以上高い結果となりました。長期優良住宅やZEHといった高機能住宅を対象とした補助金制度が、注文住宅を建てる際に利用しやすいことが影響したと考えられます。

まとめ

住宅購入時の年代や家族構成やライフスタイルなどにより、マイホームに求めることは変わります。そのため、住宅購入のベストなタイミングは人それぞれですが、「少しでもお得に購入したい」と思う人は多いはず。住宅ローン金利や住宅価格の動向、税制優遇などをチェックし、後悔のない住宅購入を目指しましょう。

【調査概要】
調査エリア:全国47都道府県
調査対象者:住宅購入経験者(直近1年以内)・検討者(直近3年以内)の25~69歳の男女
調査期間:2022年2月25日~3月2日
有効回答数:600サンプル
調査手法:クロス・マーケティングモニターへのインターネット定量調査
調査機関:株式会社クロス・マーケティング

(最終更新日:2022.09.01)
※本記事の掲載内容は執筆時点の情報に基づき作成されています。公開後に制度・内容が変更される場合がありますので、それぞれのホームページなどで最新情報の確認をお願いします。
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