パソコンやタブレット端末、スマートフォンなどのデジタル機器は今や、仕事や勉強、プライベートの調べ事にもなくてはならない存在です。1日のうち大半の時間を、デジタル機器を使用しながら過ごすこともあるでしょう。画面をずっと見ていると、目の疲れを感じることも多いのではないでしょうか。

8割近くの人が抱える「目の悩み」

ロート製薬株式会社が「アイケアに関するアンケート」を実施。目の悩みについて質問をしたところ、77.5%の人が「疲れ」「かすみ」「乾き」など、何かしらの目の悩みを感じていることが分かりました。

出典:ロート製薬株式会社「アイケアに関するアンケート」

目の悩みを感じ始めた時期を聞くと、「2年以内」と回答した人が44.2%と多く、新型コロナウイルス感染症の拡大により、生活様式が変化したことが影響していると推測されます。

出典:ロート製薬株式会社「アイケアに関するアンケート」

目の悩みが普段の生活に与える影響について問うと「とても影響がある」が17.8%、「やや影響がある」が47.2%と、合わせて65%の人が「生活に影響がある」と回答しています。

出典:ロート製薬株式会社「アイケアに関するアンケート」

さらに、目の悩みを抱えていると、どのようなパフォーマンスにどの程度の影響があるのか聞いたところ、「集中力」が70.7%、「注意力」が68%、「モチベーション」が62.4%の人が「影響がある」と回答。目の悩みが、集中力や注意力、モチベーションにも関係することが分かりました。

出典:ロート製薬株式会社「アイケアに関するアンケート」

方法が分からず、目の悩みがあっても半数以上の人が対処せず

多くの人が感じている「目の悩み」について、対処の有無と意向を尋ねたところ、いずれの悩みに対しても、何らかの行動をとっている人は過半数にも満たないことが分かりました。

出典:ロート製薬株式会社「アイケアに関するアンケート」

なぜ、目の悩みがあっても対処をしないのか聞くと、いずれの悩みに対しても「方法が分からないから」「対処するほどでもないと思っているから」といった理由が上位に。どのように対処すべきか分からず、そのままにしてしまっている様子がうかがえます。

出典:ロート製薬株式会社「アイケアに関するアンケート」

一方、既に対処をしている人は、「手軽だから」「効果があるから」などの理由で「目薬を点す」「目を休ませる」「目元をマッサージする」などの方法を選択していることも分かりました。

在宅中心者は平日、一日に約11.4時間もデジタル機器を使用

現在の仕事や学校の状況について聞いたところ、14.1%の人が出社や通学をせず、在宅中心での勤務や学習をしていることが分かりました。

出典:ロート製薬株式会社「アイケアに関するアンケート」

デジタル機器の使用時間についても調査を実施。パソコンやスマートフォンなどのデジタル機器について、平日の使用時間は平均して約8.8時間でした。うち、出社・通学中心者は約8.1時間、在宅中心者は約11.4時間と、勤務・学習状態によって約3時間の差が付きました。在宅中心者は一日のうち約半日、デジタル機器を使用している事実が明らかになりました。

出典:ロート製薬株式会社「アイケアに関するアンケート」

ちなみに「目の悩みがあるものの、生活には影響がない」と回答した人のうち、アイケアの必要性を感じている人の割合を見ると「出社・通学中心者」が50.5%、「在宅中心者」が62%と、12%の差が付く結果に。生活スタイルによって、アイケアの意識の有無が変わることが推測されます。

出典:ロート製薬株式会社「アイケアに関するアンケート」

「目の悩み」が解消されたら充実度が高まると実感

身体の悩みが解消された場合、充実度はどのように変化するのでしょうか。現在の充実度は全体平均で約61点なのに対し、感じている身体の悩みが解消された場合に「充実度が上昇する」と回答をした人は、症状を問わず7割を超える結果に。なかでも「目の悩み」は79.9%と、約8割の人が「悩みが解消したら充実度が増す」と感じているようです。

出典:ロート製薬株式会社「アイケアに関するアンケート」

まとめ

私たちの日常生活に欠かすことができないデジタル機器ですが、長時間向き合っていると目の疲れを感じる原因となり、瞬きが減ってしまうとドライアイなどの症状も引き起こします。ブルーライトをカットする眼鏡や目薬などで備えるとともに、目を休ませながらのデジタル機器使用を心がけてくださいね。

【調査概要】
「アイケアに関するアンケート」
調査対象:全国の18歳~64歳 の男女
調査方法:インターネット調査
実施期間:2021年8月27日~8月29日
実施機関:ロート製薬株式会社

ニュース提供元:PRTIMES
情報提供元:ロート製薬株式会社

※本記事の掲載内容は執筆時点の情報に基づき作成されています。公開後に制度・内容が変更される場合がありますので、それぞれのホームページなどで最新情報の確認をお願いします。
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