台風接近前にチェックしたい「家を守る」備え。窓や家財、保険は大丈夫？

各報道によると猛発達している台風10号が9月5日(土)以降、沖縄や九州にかなり近づくとみられ、記録的な暴風となる恐れもあります。今の時点で自分の家を守るためにできることを過去の情報からまとめました。

家の「周囲」の安全確認をする

雨どいや排水路に落ち葉や砂がつまると、降雨時に雨どいから水があふれ、敷地内に流れ込んでしまいます。また、雨水ますが落ち葉や砂で塞がれていると、敷地や道路が冠水する恐れがあります。念のため点検や清掃を行いましょう。

また、暴風により飛来してきたものが窓が破損し、家の中に水が入ってくることを防ぐため、窓ガラスにひび割れがないか、また窓枠がガタついていないか確認しましょう。場合によっては飛散防止フィルムなどを貼ることも検討しましょう。

家屋の浸水被害を少なくするために土のうは有効な手段です。

ただ、一般家庭で土のうを用意するのは大変ですので、水のうで代用するという方法もあります。簡易的なものでしたら、家庭用ごみ袋など身の回りにあるもので作ることもできます。

ただし、水のうは土のうに比べて流れやすいため、段ボールに複数詰め込んで使用するなど、使い方に工夫が必要です。

参考記事：「水害に強い住宅」を考えるなら重視したい５つのポイント

建物や家財の写真を撮っておく

「建物や家財が被害にあう前後の写真」があれば、火災保険の申請をした際により適切な保険金額を補償してもらう可能性が高くなります。特に、家財の写真は事前に撮影しておいたほうが良いでしょう。屋根や外壁などと違い、家財の破損は今回被害を受けたものなのか、それ以前に破損したものなのか、判断がつかない場合があるからです。

そんなときに被害を受ける前の写真があれば、被害を受けた時期の判断がつきやすくなります。

参考記事：台風に関わる保険や補助制度とは？ 家が損害を受ける前に確認を

地域の災害リスクを「ハザードマップ」で確認

2019年に立て続けに日本列島を襲った台風15号、19号。強風と大雨が多くの地域に甚大な被害を与えましたが、そこで注目されたのが「ハザードマップ」です。

ハザードマップとはいわゆる”被害予測地図”のことで、自然災害による被害を予測し、その範囲を地図上に表したものです。

各自治体が作成していて、ネット上で見ることができます。自分の住んでいる地域のものを見るには、検索サイトで「ハザードマップ（自治体名）」で検索すれば確認が可能です。

このハザードマップの活用法と利用する際の注意点などを以前ARUHIマガジンで紹介した際、名古屋大学大学院工学研究科 土木工学専攻 中村晋一郎准教授によれば、ハザードマップで家の周りの災害リスクの可能性と避難する場合の安全なルートの確認を事前に行うようアドバイスしています。

また、

「災害時には停電でパソコンが使えなくなったり、スマホの電波が通じにくくなったりすることがあるので、ハザードマップはプリントアウトするなどして紙の状態で持っておくことが重要です。」（中村 准教授)

とも話しています。

参考記事：ARUHIマガジン「普段から「水の行方」を意識、「ハザードマップ」の重要性と注意点」

被害に備え「保険」の内容を確認する

“保険の対象”が火災などの損害を受けた場合に、保険金を受け取ることができるのが「火災保険」です。その名前から、火災の被害だけが対象のようなイメージがありますが、実は自然災害による被害も補償してくれる総合保険になります。

一般的に、持ち家の場合は「建物」「家財」の両方に保険をかけ、賃貸物件の場合は「家財」のみにかけます。自分がどちらに保険をかけているか分からない、という方は今すぐ保険証券を確認しましょう。

特に暴風により飛来してきた物が窓ガラスを破るような被害も考えられます。台風被害の際に適用される補償内容は、主に「風災」「水災」「落雷」の3つです。

「風災」とは、強風や突風・竜巻などによる被害のこと。台風以外では春一番や木枯らしが風災に含まれます。「水災」は、台風による豪雨が原因の、川の氾濫や道路の冠水といった被害のことを指します。また「落雷」による家屋の破損も、補償の対象となります。

「風災」「水災」「落雷」の補償がついているのかも確認したほうが良いでしょう。

補償の具体例

風災補償
・強風による屋根やドア、窓ガラスの破損
・飛来物による家屋の破損

水災補償
・台風による豪雨が原因の床上浸水
・土砂災害により家が流される

落雷補償
・落雷による屋根や外壁、テレビアンテナの破損

※細かな補償内容については、ご契約の火災保険のパンフレットや保険会社へご確認ください。

参考記事：台風に関わる保険や補助制度とは？ 家が損害を受ける前に確認を

公的な情報を確認できるようにしておく

台風による停電や断水など、インフラへの大規模な影響が出てしまった際、情報が錯綜する恐れがあります。加えて、新型コロナウイルスの感染対策が必要な状況も続いています。

インフラがストップ、かつ感染防止を徹底する事態に備えて、「公的な情報」をすぐ確認できるようにすることも大切です。

インターネットやSNSなどでは多くの情報が発信されていますが、一部にはデマの情報も含まれてしまう可能性もあり、さらなる混乱と誤った行動につながる恐れもあります。

電力会社や自治体、および政府機関、医療機関など公的な情報を発信している機関はどこなのか、事前に確認しておくと有事の際に焦らずに済みます。

主な公的機関のSNS（一部）

・首相官邸(被災者応援情報)
https://twitter.com/kantei_hisai

・国土交通省
https://twitter.com/MLIT_JAPAN

・警視庁警備部災害対策課
https://twitter.com/MPD_bousai

・気象庁
https://twitter.com/JMA_kishou

・厚生労働省
https://twitter.com/MHLWitter

「備えあれば憂いなし」ではないですが、最新かつ正しい情報を知ることができるようにしておく、というのも一つの備えです。

参考記事：【停電・断水時】いざという時に助けとなる「情報」と「サバイバル術」

台風が本当に接近してきたらば、外の出ることはおろか、窓の補修などをしているのも危険になります。家を守るため、命を守るため、どうか事前に万全の行動をお願いします。

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