昭和から平成、そしてその次の時代へと移り変わってゆく中、共働き・核家族化が進んでいます。これによって誰かが家にいる時間より、誰も家にいない時間の方が長い家庭が増えました。

さらに高齢化によって、家に高齢者のみが暮らす家も時代を追うごとに増加傾向です。時代を経て生活スタイルが変わることで、防犯意識を無視できない時代になってきています。

そこで設置・利用が浸透しつつある「ホームセキュリティー」について解説していきます。

プロの安心感が心強いホームセキュリティー

ホームセキュリティーとはその名の通り、家の防犯システムのことをいいます。家に備え付けた機器が泥棒などの侵入を感知し、警備員が駆け付けてくれるサービスが中心。共働き世帯のように、家を長く空ける家庭には心強いものです。

現在は防犯だけでなく、火災やガス漏れに対応したサービスも広がっています。センサーが異常を感知すると警備会社に自動で連絡が行き、状況を判断して消防署等への通報も行ってくれます。こうしたサービスは24時間、365日すべてに対応しているため、就寝中も家庭の安全を見守ってくれるのです。

防犯カメラや火災報知器などを取り付けることでもセルフセキュリティーが行えますが、異常を知らせる通知が来てもすぐに対応できるとは限りません。また、定期的にカメラ映像や機器のチェックが必要なので、手間がかかるというデメリットもあります。

一方、警備会社のホームセキュリティーでは、すべてを任せられるというメリットがあり、手軽に防犯対策が行えるのです。もしものときにはプロが対応してくれるという安心感も得られます。

シニアの緊急事態に対応するサービスも人気

近年では、高齢者の暮らしを見守るサービスにも注目が集まっています。急に具合が悪くなったときにはボタン一つで通報してくれたり、センサーに生活反応が見られないときには通報や警備員の駆け付けなどに対応してくれたりするもので、離れて暮らす親のために実家にも契約をする人も見られます。

安全を買うにはいくら必要か

ホームセキュリティーを導入する場合、こうしたサービスを行う警備会社と契約します。警備会社によって拠点の数が異なるため、まずは自宅がどの会社のサービス対象になっているかチェックしましょう。

警備会社を選ぶ場合は、基本サービスとオプションの内容を比較します。異常の感知・通報は多くの会社でに含まれますが、シニアの見守りなどは対象外となる場合も。また、留守中のみ警備員が駆け付けるというプランもあるので、保証される範囲をしっかり確認しましょう。ほかにも、健康相談や防犯診断、火災保険にお得に加入できるサービスを行っていることもあります。

設置機器の数は、間取りや住宅の規模によって異なるため、見積もりを取る場合はできるだけ状況を細かく説明しましょう。WEBサイトなどの料金例は、4LDKの場合を掲載していることが多いです。

料金プランは、機器類の買取またはレンタルの大きく2種類に分かれます。買取の場合は初期費用として本体代と工事費が必要です。その費用は20万~40万前後。月額のサービス利用料は3,000~5,000円前後が一般的です。

レンタルプランの場合でも、工事費や保証金などの初期費用が必要になる場合があります。その額は4万~10万円前後(5年契約)で、月額の利用料は5,000~10,000円です。

どちらのプランも、一般的な住宅よりは、キッチンが複数ある二世帯住宅のほうが料金が高くなる傾向です。同じ間取りでも、新築の方が高くなるケースが多く見受けられます。

レンタルと買取、どちらがお得?

5年契約でどのくらい金額が異なるか、例を参考に考えてみましょう。

・買取:初期費用30万円、毎月の利用料3,000円
・レンタル:初期費用10万円、毎月の利用料8,000円

買取の場合は初期費用30万円+毎月の利用料3,000円×60ヶ月(5年分)で、合計金額は48万円です。レンタルの場合も同様に計算すると58万円。導入時に必要な金額は買取の方が高額ですが、5年というスパンで考えると10万円もお得です。

ただし、レンタルには新しい機種を開発した際に取り換えてくれるというメリットがありますし、買取の場合の初期費用が40万円を超える場合もあるので、どちらが「お得」とは一概にいえません。

新たに住宅を購入する予定がある場合はそれまでレンタルで済ませるなど、家庭の事情によってどちらを選んだほうがいいか変わってきます。契約を考えるなら、警備会社と相談するといいでしょう。その際、利益だけを考えずに必要なサービスを的確に示してくれる会社を選ぶと安心です。

何かと物騒な事件が多い昨今、自分たちだけでは家を守り切れない可能性があります。そんなときのお守りとして、ホームセキュリティーは私たちの暮らしをサポートしてくれることでしょう。

(最終更新日:2019.10.05)
※本記事の掲載内容は執筆時点の情報に基づき作成されています。公開後に制度・内容が変更される場合がありますので、それぞれのホームページなどで最新情報の確認をお願いします。
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