この記事は、約5分で読めます

Q.現在、未婚で正社員として働いています。女性特有の病気があるため、女性は男性よりも病気やケガに備えることが大切と聞いたことがあります。女性特有の病気で働けなくリスクにどう備えておけばいいでしょうか?(30代/女性)

シングルインカムのリスクとは

これは女性に限ったことではありませんが、シングルの方は収入への不安があります。結婚し夫婦になれば、共働きで収入の柱を2本にすることもできますし、片働きであっても、いざという時は助け合うことができるでしょう。自分が病気やケガで収入が途絶えたときとしても、助けてくれるパートナーがいると精神的にも安心と言えます。 このように、普段は自分の生活費を自分で稼いでいたとしても、病気やケガの時など、いざという時に収入が途絶えてしまうのがシングルインカムのリスクです。

女性がかかりやすい病気とは?

病気やケガのリスクが大きいことはおわかりいただけたと思います。では、女性特有の病気、もしくは女性に多い病気とはどんなものなのでしょう。病気についての知識があれば、いざという時、早期に異変を察知できる可能性も高まるはずです。

(1)子宮頸がん
子宮の内部にできるがんです。以前は40~50歳で発症することが多かったですが、最近はより若い女性の発病も増加しています。初期の自覚症状はほとんどないため、「子宮頸がん検診」を定期的に受けるよう推奨されています。

(2)子宮内膜症
子宮内膜またはそれに似た組織が、子宮の以外の場所で発生してしまう病気です。発育する20~30代の女性に発症することが多く、不妊の原因にもなります。多くは腰痛や下腹痛を伴います。

(3)卵巣腫瘍
子宮の左右にある卵巣に発生した腫瘍です。発病すると、腹部の張り、下腹部痛、頻尿などの症状が現れますが、ある程度進行しないと自覚症状が出にくいです。

(4)乳がん
女性の12人に1人がかかるといわれる乳がんは早期発見が治療のカギになります。早い時期に適切な治療を受ければ、命を落とすことは少ないとされています。

主に婦人科系の病気をご紹介しましたが、いずれも定期的な検診がポイントになりそうです。仕事やプライベートが忙しいからといって、健康診断や検診を怠らないようにしたいところです。 一般的に、初期であれば治療費・治療期間ともに負担が少ないですが、発見が遅れれば回復に時間がかかり、場合によっては仕事を辞めざる得ないときもあるでしょう。リスクが多いからこそ、定期的な健康チェックを忘れないようにしたいですね。

健康なうちにリスクに備えておこう

病気にかからないことが最善ですが、もしもの時のため、健康なうちにリスクにしっかり備えておく必要もあります。いざというときのための準備として、具体的には、「保障」と「老後資金」に分けて考えてみることをおすすめします。

保障には保険を活用しよう

シングルの場合、生命保険はそう大きな金額は必要ありません。生命保険は残された家族のために加入するという意味合いが大きいからです。生命保険よりも、病気やケガに備える保険を選ぶようにしましょう。 医療保険の中には、病気やケガの種類に関係なく、入院日数や手術の有無で支給額が決まるものと、がん保険や女性専用保険など、特定の病気に備えたものがあります。 通常の医療保険にプラスして、がんや女性特有の病気に備えたいと考える方も多いでしょうが、医療保険に二重で加入することになると、保険料の負担が重くなってしまいます。慎重に検討しましょう。

就業不能保険とは?

病気やケガのリスクに備える保険としては、就業不能状態になった場合に保険金が受け取れる、就業不能保険をおすすめしたいところです。これは、病気やケガで働けない状態が続くと、「毎月○○万円」とお給料のように保険金が支払われる保険です。 会社員の場合、お給料の3分の2程度が最長1年6カ月受給できる「傷病手当金」があります。この傷病手当金は健康保険組合から支払われますが、条件があるので確認しましょう。そのため、就業不能保険の保険金支払いには、60日~180日程度の待機期間があるものが多いようです。 なお、就業不能保険の内容は商品によってさまざまです。就業不能の定義に精神疾患が含まれるもの・含まれないもの、受取り期間が数年間のもの、終身受け取りタイプのもの…。加入の際は、よく比較検討しましょう。

老後の資金準備は計画的に

貯蓄に関しては、シングルならではの利点もあります。結婚。出産といったライフイベントに支出が左右されませんし、教育費の負担もありません。そのため、計画的に老後の資金準備ができます。

貯蓄をして投資を始めることを検討しよう

預貯金はただ貯めているだけでは増えない時代です。貯めることは大切ですが、生活費の半年から1年程度の費用が貯まったら、投資を始めることを検討してみましょう。 投資はどうしても怖い、という場合は、自分で作る年金である「確定拠出年金(iDECO)」で積み立て投資していくのもいいでしょう。民間保険である個人型年金保険や、払い込み期間終了後は自由に解約できる終身保険もいいかもしれません。 現在、現役世代の人たちは、公的年金の受給年齢が早くても65歳です。今後の政策によってはそれ以降になる可能性もあります。定年後の無年金期間に備えるために、自分で年金を用意しておきましょう。

医療費と介護保険について

医療費に関しては、月々の医療費負担の上限が決まっており、それ以上の額は請求されないか、払い戻しを受けられるという制度が整っています。 そう考えると、医療費よりも気になるのは介護費用でしょう。基本は公的介護制度を活用しつつ、現金で備えることになります。しかし、現金が思った以上に少ない、想定以上に介護費用が掛かってしまう、という場合も考えられます。家計に余裕があれば介護保険の加入を検討してみてはどうでしょうか。

民間介護保険はこうして選びましょう

介護保険はどのような点に注意すべきでしょうか。まず、給付要件です。介護保険は、「要介護2」「要介護3」といった所定の状態になったときに支給されるようになりますが、それが保険会社独自の基準なのか、公的介護保険と連動しているのかを確認しておきましょう。また、介護は終わりが見えませんので、可能であれば年金タイプで受け取りたいところです。年金受け取りができるか、受け取りができるのであれば有期タイプか終身タイプかも重要です。 介護に関しては受け身で「備える」だけでなく、介護状態にならないよう健康管理に気を遣うという「攻め」姿勢も重要ですね。

家は購入するべきか?

シングルの方によく質問されるのが、「シングルならば家は買ったほうがいいでしょうか?」という質問です。 これは、一概には答えを出せない問題です。終の棲家はあったほうが安心ですが、そのための負債(住宅ローン)をどこまで背負えるかの線引きをシビアにしなければならないからです。費用面を考えれば、実家を活用するほうが経済的なことも多いです。親の介護の問題が発生することも考えると、実家の利用は生活面からも合理的かもしれません。

大事なのは、自分の家計の状況を見極め、家族の将来と向き合うことです。シングル女性の場合は、不安に備えたいという欲求が多くなりがちです。しかし、すべてのリスクに備えることは難しいため、優先順位をつけて、より大きな不安に備えていきましょう。

関連記事

住宅ローンをご検討中の方

この記事の筆者
横山晴美 ファイナンシャル・プランナー

ライフプラン応援事務所代表 AFP FP2級技能士 住宅ローンアドバイザー
2013年にFPとして独立。企業に所属せず、中立・公平の立場で活動する。新規購入・リフォーム・二世帯住宅を問わず、家に関することなら購入額から返済計画まで幅広く対応。また、住宅購入は家計・教育費・老後資金・相続など多くの視点が必要なため、ライフプランを見据えた相談を行う。
ライフプラン応援事務所

おすすめ記事